精神療法

医療

認知行動療法を行っている精神科が少なすぎる件

更新日:

こんにちは、気分障害のアキです。

本には体験談をメインに掲載する予定なんですが、合間にちょこちょこ豆知識としてコラムをはさむ作業をしているんですね。

そのコラムにのせるために調べていたら、日本全国での認知行動療法の全体実施率は6.2%という数字を見つけてしまい、愕然としました。

実施しない理由としては

  • 時間がない
  • 採算が合わない
  • スタッフがいない

などが挙げられているようですが…何とかならんものでしょうか。

 

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認知行動療法は診療報酬に加算される

うつ病患者に対する認知行動療法は、2010年4月から診療報酬の評価対象になりました。

ただし、条件があります

  • 医師が実施する
  • マニュアルに基づいて行う

①認知行動療法についてマニュアルで学んだ②医師が行うという、2つの課題をクリアしないと診療報酬が貰えないんですよ。

学んでない医師は×
医師じゃないと×

やる気あんのか厚生労働省!

精神保健福祉士や臨床心理士でも診療報酬の対象にしようよ…してください、マジで。

 

認知行動療法(CBT)とは

認知療法・認知行動療法は、認知に働きかけて気持ちを楽にする精神療法(心理療法)の一種です。認知は、ものの受け取り方や考え方という意味です。ストレスを感じると私たちは悲観的に考えがちになって、問題を解決できないこころの状態に追い込んでいきますが、認知療法では、そうした考え方のバランスを取ってストレスに上手に対応できるこころの状態をつくっていきます。

認知行動療法センター

薬物治療ができない妊婦さんとかに有効!といわれている認知行動療法。

もちろん、薬物治療中の人もこうかはばつぐんだ!

うつ病のやっかいな症状のひとつ、認知のゆがみに切り込んでいくので、マイナス思考ループから脱するためにも役に立つのが認知行動療法。

日本うつ病学会の治療ガイドラインには、うつ病の治療には①抗うつ剤などの薬物療法と②心理教育などの精神療法が必要だよ!と書いてありますが、現状皆さんがかかっているお医者さんってどうですか?精神療法やってくれてる感あります?

「散歩するといいよ」
「あなたそれは考えすぎじゃない?」

とか言われたことはありますよ、医師から。

でもそれを「精神療法です」って言われても「えっ(ちょっと何言ってるかわかんないです)」ってなります。

患者としても思いますよ。
そもそも医師が認知行動療法やるのは無理があります。

  • 時間がない
  • 採算が合わない

認知行動療法を実施しない理由にも明確にあらわれていますし。

5分、長くて10分の診察の中で、精神療法、それも認知行動療法をやろうなんて、無理があるんです。

 

認知行動療法を受けたい!どこ行きゃいいの?

医療機関の普通の診察の中で認知行動療法を期待するのはちょっと無理があります。

というわけで、それ以外の方法で認知行動療法を受けるにはどうしたらいいんでしょうか。

方法はいくつか考えられます。

  • デイケア併設の医療機関に行く
    デイケアとは、リハビリみたいなものです。
    日中医療機関併設のデイケアルームで過ごし、行動療法などを受けることができます。
    実施している医療機関が少ないのがネックですが…
  • 障害者福祉サービスのリワークに通う
    自立支援医療を使っている人なら大丈夫、と名古屋では言われましたが、手帳がないと受けられない市町村もあるかもしれません。
    リワークプログラムの中にはほぼほぼ認知行動療法が組み込まれています。
  • 自費カウンセリングを受ける
    カウンセラーさんと1対1でじっくり話ができるカウンセリングルームの活用も選択肢としては上がってきますが、全額自費になるので費用面が気になるところです。
    あとは完全民間サービスなので、質が担保されていないのもネックですね。

おおざっぱにこの3パターンがメインでしょうか。

通える範囲にどれもない場合は、自力で本などを頼りに行うしかないですねぇ。

 

医師以外も診療報酬の対象にしてください

前も似たようなことぼやきましたけど、医師が関わらないと診療報酬に加算されないの、いい加減やめてもらえませんかね。

関連記事:何でカウンセリングは保険適用外なの?

看護師や臨床心理士、精神保健福祉士によるカウンセリングや認知行動療法も、診療報酬の対象にするべきですよ。

冒頭で紹介した信州大学の調査結果でも、最後にこう書かれています。

臨床心理士 (心理専門職)、精神保健福祉士 、作業療法士といった職種における認知行動療法実施者の養成が、今後の重要課題であるといえます。一方、いずれの職種でも、資格認定のための教育カリキュラムでは認知行動療法のトレーニングが必須ではないため、資格取得後の研修機会の整備が認知行動療法実施者養成の鍵となります。また、これらはいずれも認知行動療法の診療報酬に算定されない職種であり、認知行動療法実施阻害要因の上位にある「採算が合わない」という点の解消が必要不可欠です 。

引用:日本の精神科診療所における認知行動療法の提供体制に関する実態調査

医療費削減しようって流れの中で厳しい話なのかもしれないけど、ホントどうにかして欲しいですね。

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